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一般用医薬品(いっぱんよういやくひん)とは、医師による処方箋を必要とせずに購入できる医薬品のことである。大衆薬、市販薬、OTC医薬品(Over The Counter Drug、OTC薬)、家庭用医薬品などとも呼ばれる。
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一般用医薬品承認審査合理化等検討会の中間報告書[1]によると、一般用医薬品とは、「一般の人が、薬剤師等から提供された適切な情報に基づき、自らの判断で購入し、自らの責任で使用する医薬品であって、軽度な疾病に伴う症状の改善、生活習慣病等の疾病に伴う症状発現の予防、生活の質の改善・向上、健康状態の自己検査、健康の維持・増進、その他保健衛生を目的とするもの」と定義されている。十分な説明や情報を示した上で、消費者が自ら簡単な治療を行うというセルフメディケーションの方向性が提唱されている。
薬事法上は、長らく医療用医薬品以外の医薬品として扱われていたが、2006年の薬事法改正(2009年6月1日施行)により、「医薬品のうち、その効能及び効果において人体に対する作用が著しくないものであって、薬剤師その他の医薬関係者から提供された情報に基づく需要者の選択により使用されることが目的とされているもの」と定義された。よって購入に際しては薬剤師や登録販売者の助言と指導を受けることが望ましい。
価格競争などにより、業界の流れとして、大衆薬事業の縮小・撤退の動きや、逆に撤退する他社事業の受け入れによる事業強化を目指す方向に二分化している。
また、エスエス製薬(久光製薬に譲渡)のように医療用医薬品部門を売却し、OTC製造販売に一本化した企業も見られる。
2009年施行の改正薬事法より、一般用医薬品は主に消費者に対する情報提供の必要性の程度によって第一類、第二類、第三類の3種に分けられることになった。なお、一部の医薬品は医療用医薬品の認可のまま流通していたが、薬事法改正により医療用医薬品は店舗販売業の店舗では販売できなくなるため、一般用医薬品としてリニューアルしたものもある(ベトネベートなど)。
なお、商品外箱などに医薬品の分類を記載する場合は、「第1類医薬品」というように算用数字を用いることが薬事法施行規則[2]に定められている。
その副作用等により日常生活に支障を来す程度の健康被害が生ずるおそれがある医薬品のうち、特に注意が必要なものや、新規の医薬品。後述するスイッチOTCやダイレクトOTCが該当する。販売できるのは薬剤師の常駐する店舗販売業や薬局のみである。薬剤師が手渡しし、商品内容や利用法について文書で購入者に説明する義務がある。その為、全ての製品において、広告では「この医薬品は、薬剤師から説明を受け、使用上の注意をよく読んでお使いください」と表示される。
このため、通信販売での入手は原則不可。
()内は主な製品名である。
第二世代抗ヒスタミン薬でケトチフェンを有効成分とするザジテンAL点鼻薬とパブロン点鼻Zについては、2009年12月に厚生労働省よりリスク区分を引き下げる通知がなされ、第二類医薬品として販売開始された
第一類医薬品以外で、その副作用等により日常生活に支障を来す程度の健康被害が生ずるおそれがある医薬品。この中で特に注意を要するものを「指定第二類医薬品」とし(風邪薬・解熱鎮痛薬・水虫薬・痔疾用薬など)、商品パッケージの表示の「2」に丸や四角の枠で囲って表示している。また風邪薬や解熱鎮痛剤以外の指定第二類医薬品の広告では、「使用上の注意をよく読んでお使いください」の前に「薬剤師・登録販売者に相談の上、」というメッセージが追加され、これまで注意喚起の表示がなかった製品の広告においても表示が義務付けられるようになった。今日大半を占める一般用医薬品がこの第二類であり、薬剤師又は登録販売者が常駐する店舗のみで販売でき、極力購入者へ内容、成分、その他注意事項の簡明な説明が求められる(努力義務)。なお、第二類医薬品および上記の第一類医薬品については、店頭での対面販売を原則とするため、ネット販売はもとより、電話やメールで相談した上での通信販売や、緊急時に薬剤師等が消費者宅へ直接届ける形の販売等も禁止される予定である。
上記以外の一般用医薬品。医薬品であることには変わりなく、販売にあっては第二類医薬品と同様の規制を受けるが、購入者から直接希望がない限りは、商品説明に際して法的制限を受けない。また、通信販売が可能とされる予定である。
それ以外の医薬部外品については、医薬品ではないので、一般小売業(コンビニ、スーパーなど)でも販売可能である。
これまで医師の処方箋によらなければ使用できなかった医療用医薬品の中から、医療用として使用実績があり、副作用の心配が少ないなどの要件を満たした医薬品を薬局などで処方箋なしに購入できるよう一般用医薬品へスイッチしたものをスイッチOTC薬という。
スイッチOTC薬自体の価格は一般に医療用のそれよりも高く健康保険も適用されないが、医師の診察料、検査料や処方せん料などが不要なため、同一の薬剤を処方されるのであれば安く済む事も多く、効果も医療用と同等で、診察や調剤の待ち時間がかからず利便性が高い。医療用医薬品のスイッチOTC化の合理化を推進しようとしており、既に抗真菌薬、H2ブロッカー、口唇ヘルペス治療薬や肝斑改善薬などがスイッチOTC化されている。さらに今後は高コレステロール、高血圧、高血糖に使用する医薬品もスイッチOTC化することが検討されている[1]。
しかし、医学的知識のない者による医薬品の自己使用は病状の悪化をもたらすこともあるので、こうした一般用医薬品の使用は薬剤師などに相談の上、原則短期間に留め、重症の際や服用しても症状がよくならない場合は、直ちに医療機関を受診することが勧められる。
国内において医療用医薬品としての使用実績がない医薬品をそのまま一般用医薬品として販売したものをダイレクトOTC薬という。現在のところ発毛剤のリアップ(ミノキシジル)が該当する。
ここに掲載されているのは、主要ブランドである。
その他漢方製剤など
ここでの「外用消炎鎮痛剤」とは貼付剤・ハップ剤、塗布剤などをさす。
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