| 千年紀: | 3千年紀 |
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| 世紀: | 20世紀 - 21世紀 - 22世紀 |
| 10年紀: | 2000年代 2010年代 2020年代 2030年代 2040年代 2050年代 2060年代 2070年代 2080年代 2090年代 |
21世紀(にじゅういっせいき、にじゅういちせいき)とは、西暦2001年から西暦2100年までの100年間を指す。3千年紀における最初の世紀となる。
目次 |
多くの予測において、世界人口は21世紀中にピークに達し、発展途上国にも高齢化社会が到来すると分析されている。
現在は急激な文明の進歩の途上で発生した問題が山積している。どの問題も悪化し続ければ地球環境を破滅的な状態に追いやる危険性が存在する。現在、解決に向けた取り組みが世界各国で行われている。
20世紀から21世紀にかけての人口の増加と、人間活動の広がりは、地球環境への負荷を非常に大きなものとした。豊かな生活と環境負荷の軽減を両立させるために、新たな環境技術開発が切望されている。また、20世紀後半からの医学・生物学・生命工学の発展は著しく、再生医療や遺伝子治療の実用化により、今まで治ることのなかった病気や老化による障害を治すための研究が進められている。技術進歩を人間の寿命の大幅な延長や肉体機能の拡張に利用しようという動きもある(トランスヒューマニズム)。一方社会の高齢化とあいまって、医療費の高騰も心配されている。
携帯電話やパソコンによるインターネットは、テレビ・ラジオ・CD・新聞など既存のメディアを取り込んで急速に情報化を進展させている。その一方で、インターネットに接続されたコンピュータの数が増加するとともに、IPアドレスの不足が深刻化しつつある。これに関してはユビキタス社会の進展に伴って、今後、IPv4からIPv6への移行が進むと見られている。また近年では、コンピュータ・ウイルスや不正アクセスによる被害が深刻になり、コンピュータセキュリティ上の問題が重要視されてきている。
20世紀半ばから後半における21世紀の未来像の定番要素に「テレビ電話」、「壁掛けテレビ」、「立体テレビ」、「電気自動車」、「空飛ぶ車」、「(超高速鉄道としての)リニアモーターカー」、「丸みを帯びた独特なビルディングの形状や上空を通る透明のチューブ」、「宇宙旅行や惑星間の移動、月面基地、大規模な宇宙開発」、「一家に一台のコンピュータや家庭用ロボット」などがあった。
「コンピュータ」に関しては、21世紀初年の2001年前後に、ブロードバンドのインターネットでつながったパーソナルコンピュータやデジタル家電、携帯電話などの情報機器が爆発的に普及し、2000年代後半においてコンピュータはすでに「一家に一台」から「一人一台」を超え、「一人多数台」のレベルへと移行するまでの普及を遂げた。また、家電製品や自動車などあらゆる機器に組み込みシステムが埋め込まれ、多くの人がそれと意識しないで毎日無数のコンピュータを利用している。これらは、「20世紀における21世紀像」を大きく上回る進化を遂げ、個々のコンピュータの性能も1980年代のメインフレームを遥かに凌駕しており、情報通信技術による社会の変化は情報革命とも呼ばれる。
コンピュータを常に身につけて利用するウェアラブルコンピューティングも、携帯電話や携帯ゲーム機の普及により一般化した。今後はユビキタス社会への移行が進み、IPv6、ICタグの普及によりあらゆる製品が通信機能をもつようになると言われている。また自前のコンピュータにデータなどを置かず処理系についてもインターネットを介すことで、コンピュータの性能に縛られずに高品質なサービスを受けられるクラウドコンピューティングの普及も予想されている。
コンピュータの性能は集積回路の微細化を原動力に急激に上昇しつづけてきたが、2004年頃から半導体産業はリーク電流の増大という量子力学的効果に起因する難問に直面した。集積回路を微細化しても以前ほどの高速化にはつながりにくくなり、コンピュータ技術は並列コンピューティングによる性能向上に舵を切っている。2020年頃には集積回路の微細化が限界に達し、従来のノイマン型コンピュータの性能向上が頭打ちになるとみられており、量子の性質を利用する量子コンピュータの実用化も予想されている。
電話機はこれらをデザインした作品においても、固定端末であることが多かった。しかしすでに2000年代初頭、日本においては、多機能な携帯電話端末は小中学生が個人用に保有するまでに普及した。「テレビ電話」も21世紀初頭の現在において、携帯電話や固定電話ですでに実現されている。日本ではほとんどの携帯電話機はインターネットに接続でき、ウェブ端末としての機能を持っている。今後はタッチパネルによる直感的な操作性と、パソコン並みの柔軟な機能拡張性をそなえたスマートフォンの普及が見込まれている。
テレビの形状も21世紀初頭には、液晶テレビ・プラズマテレビの登場により薄型テレビが主流になり、従来のブラウン管型から完全に移り変わった。専用の器具を使えば当然、壁に掛けることも可能である。今後は有機EL技術などによるディスプレイの更なる軽量・薄型化、曲げることが可能なフレキシブルディスプレイ、両眼視差やホログラム技術などによる立体描写可能な3Dテレビ・3Dディスプレイの登場・普及が期待される。
21世紀に入ってから、地球温暖化防止・環境保護の観点から消費電力が多く短寿命である白熱電球の使用を控える動きが世界的に広がっており、消費電力が相対的に低い電球型蛍光灯やLED照明への置き換えが進みつつある。LED照明は誘導灯や自動車用など比較的低照度の用途での利用が主であるが、技術革新により蛍光灯の置き換えも視野に入ってきており、2010年代以降の本格普及が期待されている。今後は有機EL照明の登場・普及も予想されている。
20世紀末までに、ほとんどの映像メディアが電子化され、21世紀に入ってからはデジタルカメラやカメラ付き携帯電話の普及により、写真の電子化が急激に進んだ。今後は新聞や出版物(漫画、小説など)が電子化されていくと言われている。21世紀初頭の現在においては紙媒体も変わらずに活用されているが、ニュースなどの情報が新聞社や個人によってインターネット配信されており、徐々に新聞離れ・雑誌離れが起きている。漫画や小説、その他の出版物のネット配信もされているが、2000年代までは紙の本を置き換えるほどには活用されていなかった。しかし、2010年頃から直感的な操作ができるタッチパネルを搭載した端末や、表示中に電力を消費しない電子ペーパーを搭載した端末が注目を集め、出版物のインターネット配信が急激な広がりを見せている。
浮上可能な自動車(flying car)は現在のところ実現していない。だが、わざわざ浮上に大出力機関を用いる方式は原理的に非効率で、普及する可能性は低いと思われる[14]。一方、温室効果ガス排出の抑制が強く求められるようになったことにより、化石燃料を燃料とする内燃機関により駆動される現在の形態は、曲がり角に差し掛かっている。現に原油価格が値上がりしていることもあって、軽自動車などの低排気量車両、アルコール燃料車、LPG自動車、ハイブリッドカー・低公害ディーゼル車など燃費に優れた低公害型内燃機関自動車へのシフトが進み、業務用途を中心に蓄電池式の電気自動車の導入も始まりつつある。この他に燃料電池車、水素自動車、圧縮空気車なども開発が進められている。
情報化の波は自動車も例外でなく、21世紀初頭において乗用車には既にカーナビゲーション、テレマティクスの装備が一般化した。さらに、高知能自動車(スマートカー)の開発・実用化が進んでいる。「高度道路交通システム」(ITS)と連動して、車間距離を保ったり、道路交通情報がリアルタイムで取得可能になると言われている。また、自動車の「自動運転システム」についても現在実験が進んでおり、2015年を目処に実用化を目指している。まずは高速道路など自動車専用道路で実用化されていくであろう[15]。
「超高速鉄道」は、リニアモーターカーではなく、従来の鉄輪式による新幹線において、すでに20世紀末の1997年、山陽新幹線500系の登場により、300km/hでの営業運転を開始している。しかし、その形態は20世紀日本の象徴ともいえる0系、200系とは、まったく異質のデザインとなっている。速度的にもフランスのTGVは2007年に鉄輪式鉄道の世界速度記録、時速574.8キロを記録した。もちろん営業運転速度ではないが、この速度はすでにリニアモーターカーの最高速度の領域である。
なお、2005年には中速式のHSSTではあるが、愛知高速交通東部丘陵線で磁気浮上式リニアモーターカーの運転が始まった。また、高速鉄道としての磁気浮上式リニアモーターカーについては、JR東海が2027年をめどにジェイアール式マグレブによる東京〜名古屋間の営業運転開始を目指すと発表している(リニア中央新幹線)。
日本の「街並み」は20世紀後期に高層化が進み、都市部においては中高層のオフィスビルや集合住宅が林立するようになった。もっとも、建築物のデザインの多くは、合理性・機能性・コスト削減の追求によりモダニズム建築から派生した無個性なものばかりになってしまっている。20世紀後期にはハイテク建築・ポストモダン建築など新奇なデザインへの試みは多数なされたものの、結局はモダニズムへの回帰がすすんだこともあって、現実に存在する21世紀の建築物のほとんどは、過去のSFに登場するような建築物とは程遠いのが現状である。
宇宙開発の分野は20世紀のフィクションと比べて著しく遅れている。これは、冷戦下における超大国同士の競争として莫大な資金をつぎ込まれていた宇宙開発が、米ソ両国の財政状況により1970年代以降鈍化し、冷戦の終結とともに停滞したことや、宇宙速度を振り切って大量の資材を搬送するという宇宙開発の原理的困難が解決される見通しがついていないことが要因に挙げられよう。
一方で、資材の搬送を容易にするために、赤道付近に軌道エレベータを建設するプロジェクトが全米宇宙協会などにより進められている。材料にカーボンナノチューブを使用し、2031年10月27日(当初は2018年4月12日を予定していた)の開通を目指している。
21世紀に入りアメリカ航空宇宙局(NASA)は、ブッシュ大統領の宇宙政策に基づき、2020年までに再度月面の有人探査を行い、その後に火星の有人探査も実現するという「コンステレーション計画」を発表したが、計画の遅れや予算の圧迫などを理由に中止となった。この計画では月面基地の建設も構想されていた。一方で、オバマ大統領が2030年代半ばの実現に向けた有人火星探査計画を2010年に発表している。月より遠距離に到達可能な新型ロケットの2025年までの開発、小惑星の有人探査に続き、2030年代の火星軌道への到達、そして有人火星探査を実現するというものである。また、その他にはロシアや欧州宇宙機関(ESA)でも、有人火星探査計画が構想されている。
宇宙旅行については、21世紀初頭の現在において未だ気軽にできるものではないが、複数の民間企業が企画・研究開発しており、近い将来には比較的難しくなく数日以上の滞在が可能となるであろう。
21世紀は、20世紀においてはまさに"夢"の時代であった。実際に21世紀に入ってみると、コンピュータと情報通信技術に限って言えば予想を超える爆発的な進化を遂げたと評価できるものの、その他の分野ではその夢の多くは未だに実現していない。人工知能や家庭用ロボットはごく限定的な応用に限られており、一般的な宇宙旅行もほとんど実現していない。むしろ、環境問題や先進国の高齢化社会など"現実"に起こっている諸問題の解決が21世紀では強く求められている。
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